カジノ情報 リゾカジ.com

　ギャンブルは不確実な未来を予測する遊びです。未来を予測することは楽しくもあり難しくもあります。映画『スター・ウォーズ　エピソード2／クローンの攻撃』のなかで800歳のヨーダですら「未来を予測するのは非常に困難だ」と言っています。

　ほとんどのギャンブルは次に自分が勝つのか負けるのかを事前に知ることができません。ギャンブルが面白くなくなるからではなく、ギャンブルの胴元にリスクが集中し（つまり儲からなくなり）、市場からの撤退を余儀なくされてしまうからです。
　ところがパチンコはホール側があらかじめ出る台を設定しておくことが可能だと言われています。ここにプレイヤー側とホール側とでいわゆる“情報の非対称”が発生します。ホール側の知識が相対的に大きい状態です。情報の少ないプレイヤーが疑惑を持ってしまうと、「自分にはわからないが、出る台が分かるインサイダーがプレイしているに違いない」とホールに寄り付かなくなります。
　したがってパチンコホールにとって大切なのは、情報の非対称性は絶対にないと顧客に思わせることです。すなわち普通のカジノや公営ギャンブルと同じように、胴元が操作できないメカニズムに変えていくべきです。
　これまでパチンコ産業は新台入荷イベント、折り込みチラシ、従業員サービスなど価格以外のマーケティングに力を入れてきました。いわゆる射幸心を刺激しすぎない程度のマーケティングです。“射幸心”の定義はあいまいですが、もしも胴元が結果をコントロールできないのであれば、すなわち顧客と同程度の情報しか持ち合わせていないのであれば、「本日は出血大サービス！」など、ホールしか知らない情報を使っての射幸心の煽りようはないはずです。＜F＞

　先月オーストラリア・メルボルンにあるクラウンカジノで、10億円近い金額（$13.7 million）の偽造チップが見つかった、とのニュースが流れた。ここ最近ではこれほどの規模の偽造はなかっただけに、カジノ業界に大きな衝撃を与えた。

　偽造チップ事件というと、必ず名前が挙がるのが韓国・カンウォンランドのカジノ。２０００年のオープン時には数億ウォン（数千万円）の偽造チップが見つかり、そこから毎年のように偽造チップが発見されている。

　その背景には、韓国内におけるスーパーノートと呼ばれるドル紙幣偽造組織の存在や、入場制限が必要なほどの集客がありながらチェック体制の未熟なところなどが偽造多発要因として指摘されている。

　さて、今回のメルボルンで見つかったチップの単位は、すべて$1000とのこと。しかも今までにない高品質なものだと言われている。それに加え、4月末日にはゴールコーストのコンラッドジュピターズでも同様に$1000偽造チップ36枚が発見されている。

　事件の規模、範囲の拡大を見ても、かなり大がかりな組織犯罪の体を要してきたようだ。チップの偽造は紙幣偽造と違い現金化する場所が特定のカジノに限られているだけに、カジノという特定ターゲットとの戦いであり、かつ内部協力者が不可欠とも言われる犯罪である。今回の事件もオーシャンズのような頭脳集団が後ろに控えているのか、今後の捜査動向から目が離せない。＜K＞

　ラスベガスをはじめ、世界のカジノの売り上げが低迷していますが、なにもサブプライムショックのせいで可処分所得が減っただけではないようです。

　最近、日本でも健康増進法のせいで喫煙できるエリアがだんだん狭まってきました。愛煙家の方にとっては、イライラが募るのではないでしょうか。カジノの世界でも最近は禁煙を標榜するところが多くなっています。代表的な例ではメルボルンのクラウンカジノでは2006年にカジノエリア内はすべて禁煙になりました。そのせいで売り上げは前年に比べ、12％もダウンしてしまいました。禁煙法が施行されて2年後も売上高は前年比マイナスで、3年後にようやくプラス成長になりました。
　禁煙法によってもっとも売り上げが落ち込んだのが米国デラウエア州のカジノです。なんと規制された年の売上高の落ち込みは前年比マイナス34％だったとのことです。

　全世界のカジノを観察すると、開業して1年からおよそ5年の間は急速に売上高が伸びます。（カジノ地域の失業率も一気に高まります。これは何もカジノができたせいで雇用が減るからではなく、ほかの地域からカジノに職を求めて失業者が流入してきたのが統計に表れるだけです。）そののちマーケットが成熟し、伸び率は鈍化する傾向にあります。しかし最近までは前年比を割るということはカジノ業界ではめったになかったのですが、この禁煙政策のせいでカジノの成長がさらに後退する可能性があります。
　米国インディアンカジノの代表格である、モヒガン・サン・カジノとフォックスウッド・カジノはこの禁煙政策に反対しています。彼らが反対する理由は、「インディアン部族の自治権を侵害するものだ」、というのですが、これは明らかにタテマエです。売り上げが落ちることを危惧するのがホンネの理由でしょう。
　さてこの禁煙法はアメリカ各州でも広く採用されるのでしょうか？未来を予測するのにオッズメーカーほど正確なものはありません。各オッズメーカーのサイトを見ると、禁煙法は採用されない可能性が高いと予測しています。理由は税収です。大多数のコマーシャルカジノやインディアンカジノは州政府との契約によってそのライセンスが保全されています。禁煙法を採択するのは州知事および州議会ですが、ただでさえ税収の落ち込んでいる今、みすみす自分で自分の首を絞めるようなことはしないだろうというのが、オッズメーカーの予想です。＜F＞

昨日サンフランシスコ経由でベガスから帰国。A型陽性反応が出た女児の乗っていた、同じ関空着のＵＡ便を利用していました。

初めて体験した機内検疫なるものをレポートします（by リゾカジ）。

この日のＵＡ便は新型747、乗客はは約320名あったそうです。ざっと見たところほぼ満席状態でした。機内では黄色い用紙の健康状態質問票が配られ、全員に提出が義務づけられています。質問の中身は、住所・氏名・年齢・職業・家族構成に加え、発熱・鼻水・鼻閉・喉痛・咳の有無、等です。いったん厚労省でとりまとめ、すぐに住所地の市町村・区の保健所に報告されます。

そして行程通りフライトは順調に進み、定刻より少し早く５日の15時ごろ関空に到着しました。事前に予想していたとおり、ここから機内検疫が始まります。アナウンスでは、1時間程度で終了とのこと。（２，３日前まで聞いていた３時間ほどかかる、という状況からは改善されているようです）

検疫は至って簡単、青色の検査服を着た検疫官が体調の善し悪しの質問とおでこに光を当てて体温を測るだけ。私は二階席にいましたが、その場の２０名ほどはものの５分ほどで終了しました。

１時間が経過してほぼ終了のアナウンスが流れた後、急に黄色の検査服を着た消毒専門の検疫官が走って行きます。そこから２０分ほど待たされた上でようやく解放となりましたが、後でわかったのは女児ひとりにＡ型陽性反応が出て、周囲の２０名程度が後数時間機内に留め置かれたそうです（結局、香港Ａ型と判明、深夜に全員解放とのこと）。

しかし、その翌日の今日夕方、住所地の保健所から電話がかかってきます。健康状態の確認、これから１０日間毎日朝夕の体温のチェックを行うとのこと。基本的に外出はなるべく避けること、とくに多くの人が集まる場所へはやめてほしいと強く進言されます。

このように日本の検疫体制の徹底ぶりは、見事なものです。発症国のひとつであるアメリカの能天気に比べれば、天と地の差です。一部では過剰反応ではとの論評もありますが、これだけは結果を見ないとなんとも言えません。長期戦になるともいわれるこの新型インフルエンザ。この秋からの流行の拡がりを見ないと結論は出ないでしょう。

　少し復活の兆しが見え始めたかに見えるカジノ業界ですが、ラスベガスだけは更なる試練が与えらる運命のようです。

　日本のいわゆる公営競技には競馬、競輪、競艇、オートレースの4種類があります。いずれも競走系競技で1位、2位、3位と順位が付くことが特徴です。

　この順位がつくところがミソで、これらの公営競技には控除（ハウスエッジ）と呼ばれる主催者側の運営資金などが配当からあらかじめ天引きされています。その天引き額はおよそ25～27％で、たとえば100単位賭けた場合、期待値としては75～73単位戻ってくることになります。
　この金額の計算は純粋に数学的なもので、計算の仕組みはちょっと複雑なのですが、配当金額とそれに比例するオッズは根気よく電卓を叩けば計算できます。ただしリアルタイムに賭け金は変動しますので、実際はコンピューターを使って計算されます。最初のオートメーション化された計算機はニュージーランドの競馬場で1913年に登場しました。『合計する機械（トータライゼーター）』はその頭文字を取って主にサッカーくじを指すtoto（あるいはtote）の語源となったといわれています。トータライゼーターを使用してのギャンブルはパリミューチュアルとも呼ばれます。胴元側にリスクがなく、利益確定的なのが特徴です。
　一方、胴元側がリスクを取る競馬があります。これはブックメーカーと呼ばれる方法で、元調教師などプロフェッショナルな目利きが馬やレース場のコンディションなどを観察して、自らがオッズを決めるという手法です。これだとブックメーカーがミスをすれば胴元は損する可能性があります。逆にブックメーカーが巧くオッズをつければ、胴元側が想定以上に儲かります。
　パリミューチュアルとブックメーカーの一番大きな差は競争があるかどうかです。パリミューチュアルでは賭け金が決めれば、誰が計算してもおなじオッズが出ます。自然と一社独占状況になります。一方ブックメーカーでは業者同士の競争がありますので、プレイヤーは自分にとって最も有利な選択をする自由が与えられます（最も不利な選択をする自由も同時に与えられるわけですが）。
　公営競技の凋落が囁かれて久しいです。ここらでひとつパリミューチュアル方式をやめて、ブックメーカー方式に切り替え、業者間競争をさせるというのはどうでしょうか？＜F＞

　以前オンラインゲーミングのアメリカでの合法化の流れを伝えたが、それを裏付けるかのようなニュースが流れてきた。

　その内容は、ハラーズエンターテイメントが、パーティ・ゲーミングの元ＣＥＯミッチ・ガーバーをＷＳＯＰのインターネットオペレーションに関する新会社のトップとして迎える、というもの。同社のこの動きは、オンライン・ゲーミングセクターで企業買収を予定しているのではとの噂を呼んでいる。

　ＷＳＯＰがオンラインポーカーを展開するとの計画は、以前から何度も噂になっていて、かつて行った経営陣へのインタビューでも、いつでもスタートできる準備はしているとのことであった。

　今回の動きはかなり確度の高い動きだと睨んでいる。さて、その買収先はどこか？外国株の運用を考えている方にはなかなか面白いネタだと言えよう。＜Ｒ＞

　カジノのテーブルゲームの控除率はだいたい1％から5％くらいと言われています。サイドベット（バカラのタイやカリビアンスタッドのアンテなど）は確率的には不利な賭けです。しかし多くの人が、勝つ見込みの少ない賭けにも果敢にチャレンジします。

　ペンシルバニア大学の心理学教授であるジョナサン・バロンは人間が行う確率計算は精緻なものではなく、確実（100％）、不可能（0％）、可能性がある（1％～99％）の3つに分けて大雑把に把握していると指摘しています。さらにアメリカで行われたアンケート調査によると人間は35％前後の確率だけは正しく判断できるものの、それより小さい確率は過大に評価し、35％より大きい確率は過小評価する傾向があるそうです。
　実験によると1％の確率でしか当たらない宝くじでも、被験者の平均では5％もの当たる予感がしたそうです。（ずいぶん自信過剰。）逆に99％の確率で当たる宝くじでは93％の当たる予感しかしなかったそうです。（ずいぶん弱気。）

　ここからわかることは
・小さい確率は過大に、大きい確率は過小に見積もられている。
・小さい確率のときはリスク愛好的になり、大きい確率のときはリスク回避的になる。
・0％、100％といった確実な確率を人々は好む。

　長い進化の歴史の中で、どうやら人類はこのような確率認識をすることによって生存率を高めてきたようです（“正しい”確率認識は生きていく上でとても重要！）。たとえば狩りや戦いなどで失敗する確率が高いときでも、思い切ってトライしたり、成功する確率がきわめて高い場合でも、慎重に行動したりすることが挙げられます。
　カジノゲームで、確率1％と5％では5倍もの大きな違いがあるとは言えないことがわかります（実験によると高々2.4倍程度）。カジノは人間の本能をうまく利用したエンターテイメントだと言えるでしょう。＜F＞

先週MGMミラージュが破産法申請か？という記事を配信しましたが、コロニーキャピタルの救済の噂もあり、株価も少し持ち直してきているようです。

今週は、それを受けてカジノ企業の勝ち組、負け組の記事が経済誌面を賑わせています。しかし、本当の勝ち組はオンラインカジノ企業ではないか、という見方があります。

プライスウォーターハウス・クーパーズ（PWC）の発表によると、アメリカで現在実質的に禁止されているオンラインギャンブルを解禁、その売上に課税した場合、今後10年間に520億ドルの税収が見込めると試算されています。そしてこの発表によって、米議会は2006年に施行されたオンラインカジノを禁止する法律（UIGEA）を見直すのではないかという予想が高まっています。

一方、Safe & Secure Internet Gambling Initiativeの広報担当も、「この調査は米国が何十億ドルもの税収を得る機会を見逃していることを示している。我々としては危機的な状況にある政府や地方自治体の財政状況を救うため、増税以外の新たな財源を求めているオバマ政権や議会が、このことに注目してくれるはずだと楽観視している。」と語っています。

また、政府による公的救済だけでなく、オンラインギャンブルによって米国がこの経済危機から立ち直るためのきっかけになるとの声も州政府あたりから盛んに聞かれます。カリフォルニアやニュージャージーでは州内でのオンラインギャンブルに限り、連邦のUIGEAよりも優先して適用することのできる独自のオンラインギャンブル法案の準備を進めています。

オンランドからの税収が極端に落ちた現在、オンラインカジノ企業を排除してきたロビー活動力もどん底にあると言えます。より疲弊した地方自治体・州政府が手つかずの油田を見逃すはずがありません。とくに、差し押さえ物件数や失業率が最悪のカリフォルニア州は、全米で最もオンラインポーカー人口が多い州のひとつと言われています。今後のカリフォルニア州の動きに要注目です。＜K＞

今日はエイプリルフール。例年なら壮大な虚構を練り上げたニュースが飛び交うはずが、今年はまったくその気配さえない。浮かれた気分でもない上に、現実は何が起こっても不思議じゃない状況だからだろう。

　つい二週間ほど前には、サンズの経営陣交代の話題がカジノ業界を賑わせていたが、先週・今週はMGM Mirageの出番だ。簡単に言うと、シティセンターの開発を継続するための資金が枯渇、3月27日までの約２億ドルの支払いができなければ破産法申請も視野に、という内容であった。

　今週に入っての報道では、債権者達がMGMの財務体制立て直しに賭けたことで少なくともあと1か月は継続できるようになり、当面の破産法申請は免れたとのこと。しかし、先行きは不透明なまま、逆にいくつかの問題点が明らかになってきた。

　ひとつは、とりあえず３月を乗り切っただけで、資金繰り自体が改善されたわけではないこと。もうひとつは、50%50%のパートナーであったドバイワールドとの間に冷たい風が吹き始めたことだ。

　本来なら先週末の債務もドバイ・ワールドがその半分を支払うべきであったが、彼らが支払いを拒否したため、MGMは銀行からさらに１億ドル上乗せしてもらうこととなった。

　さらに、この月曜日にドバイ・ワールドはMGMに対する訴訟を起こし、今後はドバイ・ワールドの資金をあてにしないよう明言。ドバイ・ワールドはシティセンタープロジェクトについて、MGM社が契約に反しているものと思われる上、プロジェクトの規模を縮小しているにも関わらず、費用は増加し続けており、今後の投資を継続する意欲の喪失を表明している。ドバイ・ワールドは裁判所に「MGM社の契約違反により、ドバイ・ワールドは今後一切の合弁事業契約に基づいた責任は負わない」という判断を示すよう求めている。

　昨日の株価は、資金繰りが成功する前の先週末よりもさらに下がり、現在は2.33ドル。アナリストも「sell」のコメント。ベラージオを始めとする資産売却が成功しないと未来はないと判断している。＜R＞

　中国には「香港」と「マカオ」という中国本土とは違った政治システムを持つ“国”が存在します。いわゆる1国2制度と呼ばれる仕組みです。たとえば金融政策では通貨発行など、ある程度の独立性が認められていますが、いっぽう外交面では香港やマカオには他国と条約を結ぶ権限はなく、北京政府の承認が必要です。

　中国本土には日本の選挙に相当するものが存在しません。しかしマカオには選挙システムが存在します。1999年のポルトガルからの返還以来、マカオ行政長官エドモンド・ホーは2期10年を務めました。そして2009年末には、選挙が予定されています。

　先週筆者はマカオ大学を訪問し、経済学者リカルド・シュー教授に取材しました。
「マカオ行政長官が交代することで、マカオのカジノ産業は影響を受けるでしょうか？」と私が質問すると、
「大きな変化はないでしょう。マカオのカジノ産業にとって最も重要なことは中国本土からのお客がどれだけ増えるかです。現在は北京政府がビザの発行を制限し、中国本土からの流入量を決定しています。マカオ政府はその決定に従うだけです。カジノ産業についてマカオ政府が自主的に決定できることは少ないのです。」
との答えでした。

　中国共産党のいわゆるマクロコントロールは、社会主義国ならではの統治システムです。地方への富の配分を決定するのは中国共産党（の役人）です。“全能”の共産党は社会に必要なあらゆるものを計算し、配分できるという強固な幻想がいまだに中国全土を覆っています。
　いっぽう米国ラスベガスのカジノ産業は、ワシントンからのコントロールなどありません。熟慮されたカジノ法の体系、言い換えると制度設計がなされていることがラスベガスの強みです。制度設計は市場経済の荒波を、時にはもろにかぶります。現在のような厳しい時期はなおさらです。しかしラスベガスのカジノ産業に従事している人は、誰もワシントンが強制的に米国民をラスベガスへの旅行に行かせるような政策を支持しないでしょう。
　中国のマクロコントロール的な産業保護政策は現在のような経済状況では有効でしょう。今年マカオカジノは世界のトップランナーとして、ラスベガスとの差をますます引き離すものと思われます。しかし北京のほんの数人の判断が生殺与奪を握っている産業と、市場の競争により、優勝劣敗が決まる産業とではどちらが健全でしょうか？＜F＞